新卒として入社した会社をすぐ辞めるのはあり？辞めるべきではない3つのケース
新卒で入社したものの、
「人間関係がうまくいかない」
「仕事がつまらない」
といった理由で、転職を検討している人も多いのではないでしょうか？
厚生労働省のデータによると、入社して3年以内で離職する大卒者の割合は30％を超えています。
会社を辞めたいと悩んでいるのは、あなただけではないんです。
しかし、わずかな期間しか働いていないのに辞めると判断するのは、時期尚早かもしれません。
この記事では、新卒者が今すぐ辞めるべきではない3つのケースを紹介していきます。
新卒っていつまで？既卒や第二新卒との違いを分かりやすく解説！
新卒で入社してすぐ辞めるのはあまり良くない
入社してすぐに辞めてしまうのは、イメージが悪くなる印象がありますよね。「だから新卒は続かない」「考えが甘い」という上司の声が聞こえてきそうです。
早期離職がマイナスに捉えられてしまう理由をみてみましょう。
早期退職は経歴に傷がついてしまうため転職しづらくなる
一般的に、「3年以内の退職は経歴に傷がついてしまう」と言われています。
例えば30歳で5、6社の転職回数があれば、「本人に問題があるのでは？」と思われても不思議ではありません。
新卒の場合、すぐに会社を辞めてしまうと、
「仕事に対する考え方が甘い」
「忍耐力がない」
「転職しても続かないだろう」
などとネガティブに捉えられることが多くなります。
早期退職は、仕事のスキルや実績を残せていないことが多く、即戦力として採用してもらえない点もマイナスポイントです。
同年代との社会人経験に差ができてしまう
新卒で入社した会社を辞めてしまうと、転職先でまた1からのスタートになります。
次々と新しいことを覚えていく同期に対して、焦りを感じてしまうことも多くなるでしょう。
また出世コースに乗れるのは、中途社員でなく新卒入社のプロパー社員という大企業の文化もあります。
早期退職にはリスクが伴うことを理解しましょう。
新卒ですぐに辞めてしまう人の主な理由
あなたのように新卒ですぐに辞めたいと考えている人や、実際に辞めてしまった人は、何が原因で退職を決めたのでしょうか？
代表的な5つの理由を紹介します。
労働環境が悪い
- 残業が慢性化している
- 休日出勤が多い
- 残業代がまともにつかない
- ハラスメントがある
- 職場が不衛生
このような労働環境では、長く働き続けることは困難です。精神的なストレスを感じたら、早めに転職を考えたほうがいいかもしれません。
給料や待遇が良くない
新卒の初任給の平均は、21万円前後です。
ここから税金や保険料を引くと、自由に使えるお金は16〜17万円程度しか残りません。
実家暮らしならいいですが、一人暮らしとなると生活は苦しくなります。家賃に食費、光熱費などを支払うと、一体いくら残るのでしょうか。
福利厚生が充実している大企業であれば、家賃手当が2〜5万円ほど支給されるところもあります。
しかし大半の企業は手当がありませんので、生活が苦しくなり退職せざるを得ないという人も少なくないようです。
思っていたような仕事をさせてもらえなかった
志望していた企業に入社できたものの、「配属された部署が希望と違った」という話もよく耳にします。
すると、「仕事内容のミスマッチ」という理由から、早期退職を決意せざるを得ない状況になってしまいます。
またBtoC営業といわれる、1日中テレアポだけをする仕事や、飛び込み営業ばかりの仕事も離職率が高めです。
入社したあとのミスマッチは、募集するときに良いことだけを伝えすぎてしまう企業側にも問題があります。
面接でお互いのことをしっかり理解できていれば、仕事内容のミスマッチは未然に防げるでしょう。
仕事そのものをやりたくなくなった
企業への憧れや、仕事に対する意欲が溢れていた学生時代。しかし実際に働いてみると、単調な毎日や泥臭い仕事ばかりで、働くこと自体が嫌になってしまう人も少なくありません。
サラリーマンのほとんどは、働きたくないと思いながらも生活のために働いている人が大多数です。
しかし中には、どうしても会社に馴染めずニートになってしまう新卒も少なからず存在します。
会社の将来性を感じられない
若者が早期退職してしまう理由に、「会社の将来性・安定性に期待が持てない」というものが挙げられます。
中でも、会社の商品やサービスを身近に扱う営業職に多いようです。
- 時代遅れの商材を扱っている
- ニーズがないのに売らなくてはいけない
- 高齢者や弱者を狙った違法スレスレの営業
このような状況では、いつ会社が潰れてもおかしくありません。
顧客の反応をダイレクトにみられる営業職なら、入社してすぐに気づいてしまうことです。
新卒ですぐに辞めるべきではない3つのケース
ハラスメントがあったりブラック企業だったりする場合は、すぐに辞めても問題ありません。
むしろ精神的な病気になってしまう前に、今すぐ退職しましょう。
しかし、新卒ですぐに辞めるべきではないパターンがあります。それが以下の3つです。
退職後のことを全く考えていないケース
辞めた後のことを考えずに、勢いで退職してしまうと危険です。
会社を辞めたあとの生活を考えずに行動すると、必ず後悔するので辞めておきしょう。
退職を決意してから次の転職先が決まるまでは、会社に残ったほうが安心です。
毎月の給料は保証されているので、時間をかけて転職先を決められます。
また、今抱えている問題は退職しなくては解決できないのかを考えることも重要です。
職種が合わないなら転属を願い出ることもできますし、上司や人事に相談することもできます。
転職しても問題が解決できなければ意味がありません。今後のキャリアや生活を考え、慎重に行動することが大切です。
不満はあるものの良い面もあるケース
会社に不満がない人なんて、おそらくいないでしょう。誰でも少しくらい、不満や不安を抱え働いていることがほとんどです。
- 仕事は嫌いだけど人間関係は良好
- 上司は苦手だけど同期と仲良し
- ノルマはきついけど成果が出れば評価される
このように、不満はありつつも良いところがある会社は、もう少し頑張って続けてみる価値があります。
また新卒だと、「隣の芝生は青く見える」ということも多いので、学生時代の友人に職場の雰囲気や様子を聞いてみるのもいい方法です。
「転職してみたら自分の環境が恵まれていたことに気づいた！」では遅いですからね。
給料が低くて退職するケース
「待遇が良くない」「給料が低い」という理由で、退職を決意する新卒もいます。
初めに言いますが、今の給料は底辺です。ここからどんどん昇給していくことだってあります。
新卒はまだ仕事を覚えている段階で、会社に貢献できていないことを忘れないでください。
転職すると、また底辺からスタートしなくてはなりません。
提示されている給料が現職より高い場合でも、「入社して何年経っても上がらない」というケースもあります。
退職は給料の額で判断せず、会社の成長や自分の成長を考えて決意した方が、後悔は少ないはずです。
第二新卒としての転職を成功させる秘訣
新卒ですぐに辞めてしまった場合、第二新卒として転職活動することになります。
第二新卒とは、新卒入社して3年以内に転職する人を指し、近年では第二新卒を積極的に採用する企業も増えているようです。
次の転職では早期退職することがないよう、転職を成功させる秘訣を伝授したいと思います。
第二新卒はやばい？第二新卒の転職を成功させるポイントを教えます
転職した理由をはっきりさせておく
まずは、転職する理由を頭の中で整理しましょう。
「何となく仕事が合わない」「原因は分からないけど馴染めない」というような曖昧な理由では、応募した企業での面接で戸惑ってしまいます。
また原因をきちんと追求することで、同じ失敗をしない確率がアップし、転職を成功させることができます。
転職は自分を見つめ直すチャンスでもあるので、時間をかけて自分と向き合い、１つずつ問題を解決していきましょう。
退職する前にある程度転職先の目星をつけておく
現職を辞めてから転職活動をはじめる人もいるようですが、転職活動には平均で3〜6ヶ月かかると言われています。
新卒であれば貯金もそれほど溜まっていないのではないでしょうか？
思った以上に時間がかかった場合、貯金が底を尽きてアルバイトを始める羽目になるかもしれません。
そうなると転職活動に力が入らず、適当な会社を選んでしまう可能性も高くなります。
転職を成功させるためにも、今の仕事を続けながら応募する企業をピックアップしておきましょう。
また自己分析や企業分析も同時に行い、空白期間が長くならないよう注意してください。
仕事に対しての意欲ややる気をアピールする
第二新卒の採用に関して、企業側は仕事への意欲や本気度を知りたいと思っています。
実績やスキルが乏しいということもありますが、新卒で採用できなかった人材の補充が目的である場合も多いからです。
また第二新卒なら未経験の分野へチャレンジしやすいこともメリットです。
採用シーンでは、前職で学んだことや反省した点を、次の職場にどう活かせるかを考えてアピールしてみましょう。
企業が第二新卒に求めているものとは？企業側の目線で考えてみましょう
新卒が早期退職をする場合は次の転職先を考えてからにしよう！
仕事や職場が嫌になると、すぐにでも辞めたくなってしまうのが人間の心理です。しかし、あなたはもう学生ではありません。
社会人として、会社や同僚に迷惑を掛けない辞め方をしましょう。
辞めるタイミングを間違えて、考えていた仕事に就けなかった人は大勢います。
履歴書に傷をつけないためにも、次の転職先をじっくり検討してから退職するべきかを考えましょう。
