既卒の定義とは?第二新卒・フリーターとの違いや就活成功のコツを解説
「既卒は新卒や第二新卒よりも就職が不利」とよく言われているものの、どの様な人が既卒なのか分かっていない人も多いのではないでしょうか?
不利になるなら既卒にはなりたくないというのが本音でしょう。
しかし、一度既卒になってしまうと就職しない限り既卒から抜け出すことはできません。
また、既卒の人の中には新卒扱いをされる人もいるため、既卒から就職する人は理解しておきたいポイント。
そこでこの記事では、既卒の人の定義や新卒として扱われる条件などを解説。
既卒として就活をする人は、ぜひ参考にしてみて下さいね。
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既卒の定義とは?
既卒とは高校・大学・専門学校・短期大学などを卒業し、正社員としての就職先が無い人のことを一般的に既卒と呼びます。
もともとある言葉ではなく、就職の採用市場で生まれて普及していった用語です。
かみ砕いていえば、学校を卒業した後に正社員として働いた経験がない人を指します。
なお、フリーター・派遣社員などの非正規雇用として働いている人も既卒に含まれます。
既卒は学校を卒業してから3年以内の人
学校を卒業してから何年までが、既卒という明確な条件は無いものの、世間的な解釈では学校卒業後3年以内とされています。
ただでさえ新卒などに比べて、既卒は就職に不利とされているため、既卒期間が長期化してしまうと就活がより困難に。
そのため、少しでも早く既卒から抜け出す必要があります。
既卒の年齢は20代まで
上記で説明したように、既卒は学校卒業から3年以内の人を指すため、既卒と呼ばれる年齢は20代までです。
中には、数年浪人して大学に入学する人もいますが、既卒のまま30代を迎えてしまうと企業から既卒扱いはされません
若さは社会人経験が無い人にとって唯一のアピールポイントなので、年齢が上がらないうちに就職したほうが得策です。
正社員以外の人は既卒に分類される
学校を卒業後は、アルバイトや派遣社員として働いていたり、ニートとして過ごしていたりと様々。
いずれにしても、正社員として働いていない人は既卒に分類されます。
既卒の期間はキャリアとしてカウントされないので、いくらアルバイトや派遣社員として働いていても就活の際にアピールできません。
ある意味無駄な期間ともいえるので注意しましょう。
既卒・第二新卒・フリーターの違い
既卒・第二新卒・フリーターは似たような存在なので、どのような違いがあるのかいまいちわからない人も多いでしょう。
そこでここからはそれぞれの違いを紹介してきます。
既卒と第二新卒の違い
既卒は学校を卒業後に働いた経験がない人で、第二新卒は新卒として働いていた会社を入社後3年以内に退職した人のことを指します。
卒業後に短期間でも正社員になった人は第二新卒となり、既卒とは呼びません。
意外と混合しがちですが、社会人経験の有無やスキル面では明確な違いがあるため、市場価値にも大きな差があります。
既卒とフリーターの違い
フリーターはアルバイトやパートで生計を立てている若者のことを指し、既卒は学校卒業後に一度も働いた経験がない人のことを指します。
既卒もフリーターも正社員として働いていないという面ではどちらも同じです。
しかし、フリーターをしている人の中には過去に社会人経験がある人・転職活動の合間に一次的にフリーターをしている人もいます。
一概にどちらが有利とは言い切れませんが、経歴によってはフリーターの方が既卒よりも有利な可能性もあります。
学校卒業後3年以内であれば既卒でも新卒扱いされる
冒頭でも伝えた通り、既卒でも新卒枠へのエントリーが可能。
既卒が新卒枠への応募ができるのは、既卒になってから3年以内の人です。
以前までは新卒枠へエントリーができませんでしたが、2010年に厚生労働省から「3年以内の既卒者は、新卒枠も応募受付をするように」と企業に通達されました。
その結果、既卒も新卒と同じ様に就活ができる様になったのです。
しかし、実際のところ既卒の就活状況はどのようになっているのでしょうか?
厚生労働省が毎年行っている労働経済動向調査のデータ(平成28年8月〜平成29年7月分)を参考に、企業の既卒採用の実態をひも解いていきます。
約70%との企業が既卒を新卒枠で受け入れている
厚生労働省から通達があったものの、実際の所既卒のエントリーを受け入れるかは企業の自由なので、全ての企業に既卒がエントリーできるわけではありません。
しかし、2021年度の調査結果を見てみると、既卒のエントリーを受け入れている企業は約70%。
想像以上に多くの企業が既卒を受け入れる意思があることが分かります。
参照:厚生労働省「労働経済動向調査」
新卒枠で既卒を採用した企業は約50%
既卒のエントリーを受け入れていた企業が約70%なのに対して、実際に採用まで至っている人は約50%。
既卒の応募を受け付けても、実際には約半数の企業しか既卒を採用していません。
そのため、既卒としての就活は決して簡単なことではないというのが分かりますね。
既卒としての扱いは変わらない
なぜ約半数の既卒しか採用されなかったのか?と疑問に感じる人も多いでしょう。
これは、既卒が新卒枠にエントリーできるものの、選考の中では既卒として扱われるのが大きな要因。
既卒はブランク期間があったり、企業から様々な不信感を持たれているため、どうしても就活が不利になってしまうようです。
そのため、どの採用枠にエントリーするにしても、しっかりとした対策や準備が必要ということになります。
既卒はなぜ就活に不利なのか?不利になる理由と内定を貰う3つのポイント
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既卒者が応募できる求人
既卒が新卒として企業に応募することは、多くの企業で認められているものの、実際に既卒に内定が出る確率となると決して高くありません
そのため、新卒枠だけにこだわらず、様々な枠へのエントリーを考えてみましょう。
ここからは、既卒のエントリーが可能な枠を紹介していきます。
中途採用枠
中途採用枠は主に仕事のスキルや経歴を持った人が応募する枠ですが、企業によっては経験やスキルがない既卒の応募も受け付けています。
流石に知名度の高い大手企業や大企業などは受け付けていませんが、中小企業やベンチャー企業などが受け入れています。
中小企業やベンチャー企業では、新卒で採用活動を行っても若い人材を確保しきれないため、間口を広げるために既卒も採用の視野に入れています。
しかし、既卒を積極的に採用してくれるかと言われればそういう訳ではありません。
企業からすれば「見込みがある人がいれば採用しようかな」くらいの気持ちなので、不利になるのは変わりないと思っておきましょう。
既卒枠
以前は、新卒採用か中途採用かの二択しかなかった企業の採用枠も、最近ではだいぶ柔軟になり、既卒枠も増えてきました。
既卒の枠で就活するメリットは、なんといっても、企業が最初から既卒という身分を理解した上での選考であること。
ある程度ハードルを下げた状態で見られているため、あまり不信感を持たれることなく就活を進めていけます。
また、他の選考者たちも同じステータスなので、ハンデになることが無く選考を進められます。
既卒の就活を成功させるコツ
新卒や第二新卒に比べて、既卒は就活の中で不利になってしまう場面が多いです。
そのため、就活を始めても思い通りに行かず、就活が長期化してしまうことも。
就活が長引いてしまうと、身体的にも精神的にも負担が大きくなり、就活を進めていくモチベーションが保てなくなります。
そこで、ここからは既卒が内定を貰うためのポイントを紹介していきます。
- 既卒に必ずされる質問の答えを用意しておく
- 行動量をあげる
- 経歴や職歴を重視していない企業を狙う
- 仕事に役立つ資格を取得する
- いち早く就活を始める
- 就活エージェントを活用する
既卒に必ずされる質問の答えを用意しておく
企業は既卒に対して、必ずする2つの質問があります。
採用を大きく左右する重要なポイントなので、時間をかけて自分なりの解答を用意しておきましょう。
そのためにも、この項目ではそれぞれの質問をする意図、効果的な答え方などを解説していきます。
既卒になった理由
まず気になるポイントは、なぜ既卒になってしまったのかという点。
この質問は、面接官が純粋に気になっているポイントなので、あなたが既卒になった理由を伝えましょう。
しかし、既卒になってしまった理由だけを伝えても、何一つアピールには繋がりません。
伝え方次第では、ネガティブなイメージを与えてしまう可能性があるので、ポジティブな印象を与えるためにも伝え方に気をつけたいところ。
重要なのは「既卒になった理由+これからどうしていきたいか」をセットで伝えることです。
「既卒になった理由は○○です。しかし、そこから○○の発見があり、将来に活かしていきたい」と既卒になってからの成長を伝えましょう。
既卒期間に何をしていたのか
既卒としてどのように過ごしてきたのかも、採用担当者が気になるポイント。
既卒の期間に取り組んでいた内容で、仕事に対しての意欲や熱意を知ろうとしています。
ほとんどの既卒が、アルバイトなどをして過ごしているケースが多いため、あまりアピールに繋がらないでしょう。
しかし、面接官からの質問に対して「アルバイトをして過ごしていました」だけで終わらせてしまうと、面接官に好印象を与えられません。
少しでもいい印象を与えるためにも、その期間でどのように成長したのか、既卒期間を過ごしていく中でどのような考えを持ったのかなどを伝えましょう。
自分の感じたことを伝えるだけでも、少なからずアピールに繋がります
経歴や職歴を重視していない企業を狙う
職種や業界によっては、職歴や経歴に関係なく幅広く採用をしているところもあります。
既卒という経歴が不利にならないので、求人に「未経験歓迎」「経歴不問」と書かれている企業にエントリーするようにしましょう。
幅広く採用活動を行っている企業は、ポテンシャルや人間性を重視しているので、努力次第で採用される可能性が十分にあります。
しかし、経験や経歴に関係なく採用している企業は、年齢(若さ)を重視しているので年齢が上がってしまうと非常に不利です。
既卒期間が長引かないうちに早急に就職活動を始める様にしましょう。
行動量をあげる
既卒は新卒や第二新卒に対して、就活が不利になってしまうことがほとんど。
新卒や第二新卒と同じ様な行動量だと、中々内定を貰うのは困難になってしまいます。
そのため、内定を貰うためにもなるべくたくさんの企業にエントリーして、内定を貰う可能性を高めていきましょう。
エントリーする企業が多くなれば、その分内定を貰える可能性も高くなります。
仕事に役立つ資格を取得する
資格を取得すれば、その資格に関連したスキルや知識がつくので関連性のある仕事への就職が有利になります。
どの様な仕事をしたいの固まっている人は、その仕事に関連する資格を取得してみるのも1つの手です。
企業から見ても、「資格を取得している=即戦力となる・仕事への意欲がある」と判断できるので、採用にも前向きになります。
しかし、資格によっては取得できるまでに時間がかかったり、難易度が高かったりすることもあり就活を始めるタイミングが遅くなります。
本末転倒になる可能性も十分にあり得るので注意しておきましょう。
いち早く就活を始める
社会人経験が無い既卒にとって、唯一アピールできるのは年齢が若いということ。
年齢が若ければ仕事の吸収力が高く、将来性に期待できるため、スキルや経歴を求められません。
そのため、既卒期間が長引かないうちに少しでも早く内定を貰えるように、いち早く就活を始めるようにしましょう。
就活エージェントを活用する
「一人で就活を進めていくのが不安」「アドバイスを貰いながら内定を貰いたい」という人は、就活エージェントを活用してみましょう。
就活エージェントを活用すれば、分からないことや不安なことが出てきた時に、アドバイスを貰いながら就活を進められます。
また、就活エージェントを活用していない人に対して、活用している人の内定率は数倍以上。
特にハタラクティブは既卒やフリーターを対象に就職支援をしているので、既卒でも安心して利用出来ます。
公開求人数 | 約2,000件 |
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対応地域 | 全国 |
対応年代 | 20代~30代 |
主な職種 | 営業・IT関連・接客・事務など |
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既卒と就職留年はどちらが就職しやすい?
就職先が決まっていない状況で学校を卒業すると既卒になってしまいます。
その既卒になるのを避けようとして、学校を卒業せずに留年する人を就職留年と呼びます。
就職活動において既卒と就職留年とではどちらが就職に有利なのか、紹介していきます
就職留年は新卒枠で就活ができる
就職留年者は年齢こそ上がってしまうものの、新卒として就活できるため、既卒よりも有利に就活ができます。
人材市場において新卒は大きなブランドなので、採用活動を行っている企業としては積極的に採用したくなるのです。
また、就活市場においてブランク期間は大きなハンデとなるため、既卒はあまり良い印象を持たれません。
そのため、就職先が決まっていない状況で卒業して既卒になるのであれば、思い切って留年するのも手です。
就職留年する場合は1年分の学費がかかる
就職留年をする場合、来年の就活まで学生をしなければならないので1年分の学費がかかります。
加えて、一人暮らしをしている場合は家賃などの生活費も発生します。
決して安い額ではないため、自分でバイトや奨学金から捻出する場合は、生活がとても苦しくなることに。
また、年齢が一つ上になるので、学校内でも居心地が悪くなってしまう可能性もあります。
色々と面倒なことがあるので、軽い気持ちで就職留年をしない様にしましょう。
既卒で正社員就職するなら今すぐ行動しよう
この記事では、どの様な人が既卒になるのか、何年以内であれば新卒枠に応募できるのかなどを紹介してきました。
既卒が新卒枠にエントリーできるのは3年以内ですが、新卒枠にエントリーするのが必ずしもいという訳ではありません。
純粋な新卒がライバルになるため、不利になることが多く、実際に内定率も50%程です。
そのため、今一度自分の状況を整理し、就活をどのように進めていけばいいのか考えてみましょう。
一番大切なことは、既卒期間が長くならない様に、いち早く就活を始めるということ。
誰よりも早く内定を貰うという気持ちで、就活を始めていきましょう!