転職で事務経験者と言えるのはどこから？経験ありの定義と有利なスキルを紹介
よく求人サイトなどで、「事務経験者歓迎」「事務経験のある方は優遇します」のような文言を見ることがありますよね。
ただ、事務経験とは具体的にどの程度のものなのか、具体的な記載がなく判断が難しいことがありますよね。
そこでこの記事では、転職で事務経験者と言えるのはどこからなのか、経験ありの定義について解説していきたいと思います。
また企業が事務経験者に求めるスキルや、あると有利な資格についても紹介していきますので、目を通してみてください。
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事務転職における「経験者」に明確な定義はない
結論から言えば、求人に書いてあるような「事務経験者」には明確な定義はありません。
そのため、求人情報に具体的な指示がなければ実務経験が少なくても経験者として応募可能です。
実務経験〇年未満は経験者として扱われない、というようなルールはありませんので安心してくださいね。
求めている事務経験者像は企業によっても異なる
企業として求める人物像がある程度決まっているなら、「実務経験〇年以上」「○○のスキルがある方」のような具体的な指示が添えられていることが多いです。
ただしこのような指示がなくても、求人内に「officeソフトをスムーズに使える方は活躍できるでしょう」「見積もりや請求書の作成をしていただきます」のように企業の求めるスキル感のヒントが読み取れることがあります。
少しでも実務経験があれば、事務経験者であることが応募条件になっている求人にエントリーすることは可能。
しかし、企業の求める経験者像と自分のスキル感が大きく乖離しているようだと、選考の通過が難しく効率的とは言えません。
応募可能だからと言って手あたり次第エントリーするのではなく、まずは企業が求めるスキル感を求人から読み取ることも大切です。
一般的に事務経験者として想定されるのは実務経験1年以上
事務経験者に明確な定義はないとお伝えしましたが、企業としては一般的に1年以上の実務経験を持つ人を想定していることが多いです。
ただしこちらはあくまで目安ですので、1年の経験がなければ経験者向け求人に応募できないというわけではありません。
参考程度に把握していただければと思います。
業務内容や本人のスキル感によっては1年以下でも十分対象になる
極論を言えば実務経験1ヵ月だとしても経験者には違いないため、求人広告に「〇年以上の実務経験がある方」のような指定がない場合は応募しても問題ないでしょう。
ただし、経験者と指定されているからにはある程度のスキル感を企業も求めていると予想できます。
実務経験がかなり短い人の場合は経験をアピールしにくい分、資格などを持っていると事務業務に必要な能力を証明するのに役立ちますよ。
また実務経験が短かったとしても、前職で事務の大抵の仕事は任されていて一通りの業務を問題なくこなせるというような方なら、十分応募対象になるでしょう。
事務転職で経験者に求められる3つのポイント
事務経験者を募集している企業が、主に求職者に求めているポイントについて紹介していきます。
実務経験が短い方でも下記のようなポイントに当てはまる方であれば、応募後も十分に内定の可能性が見えてきます。
自身のスキル感と比較しながら目を通してみてください。
- 事務職の基本業務や仕事の流れを把握している
- officeソフトを使いこなせる
- 業務を円滑にこなせるだけのコミュニケーションスキルがある
事務職の基本業務や仕事の流れを把握している
一言に事務職と言ってもその業務内容は幅広く、具体的には資料作成、備品発注、来客対応、電話対応、データ入力、郵便物の仕分け等多岐にわたります。
また一般事務ではなく、例えば営業事務なら、プレゼン資料や見積書・請求書の作成など業務内容や仕事の流れが変わってきますね。
企業としては、経験者であれば大体の業務内容と仕事の流れを把握していると考えますし、出来るだけ即戦力になる人材を採用したいはずです。
企業が求める「事務職としての基本業務」の定義は会社によって異なりますので、狙っている求人の事務職ではどのような仕事を任せられるのかを、しっかりチェックしておくことが重要ですよ。
また規模の大きくない会社の場合、本来は他部署の管轄では？というような業務も一部任されることがありますから、企業規模にも注目していきましょう。
officeソフトを使いこなせる
WordやExcelをはじめとするofficeソフトを使いこなす実力があるかは、事務転職において重要なポイントです。
特に経験者であれば実務レベルで活用できるスキルは持っている前提で話が進むことも多いでしょう。
事務の仕事の多くがofficeソフトを使った業務になりますからね。
そのため、officeの使い方に自信がない事務経験者は、それをカバーできるくらいの大きなアピールポイントを別で用意しておく必要があるでしょう。
逆に言えば、実務経験が短めだとしてもofficeソフトの扱いが大得意！と言えれば、経験をカバーできるアピールポイントになるでしょう。
業務を円滑にこなせるだけのコミュニケーションスキルがある
事務の業務は一人で黙々と進めていくものというイメージを持たれがちですが、実はそうでもありません。
時には他部署との連携が必要ですし、業務内容が多いため作業に優先順位をつけて効率的に進めていかなくてはいけませんから、報告・連絡・相談が欠かせません。
また事務は電話対応や来客対応もしますので、対お客様用のコミュニケーション能力も必要です。
このように、事務職として日々の業務を円滑にこなせるだけのコミュニケーション能力を、企業は事務経験者に求めているのですね。
経験者でもさらに有利に！事務転職で持っていると有利な資格3選
事務経験者であれば、実務経験が評価されて未経験よりも有利に事務転職を進めることができるでしょう。
しかし、そもそもが経験者しか募集していない求人の場合は、ライバルは全員事務経験者です。
実務経験のある応募者の中から内定を勝ち取るには、ライバルたちと差別化できるような別のアピールポイントが必要。
そこで、事務経験者がより有利に事務転職を進めるうえで役立つ資格を紹介していきたいと思います。
- MOS（マイクロオフィススペシャリスト）
- 日商簿記2級
- ビジネス文書検定
MOS（マイクロオフィススペシャリスト）
MOS（マイクロオフィススペシャリスト）とはWord、Excel、PowerPointといったオフィスソフトのスキルを問う資格です。
事務の仕事にオフィスソフトは欠かせませんから、MOSの資格があれば採用側にも安心感を与えられます。
日商簿記2級
日商簿記は見積書や請求書の作成等、各種資料・書類作成に役立つ資格です。
初級及び3～1級がありますが、転職時にアピールしたりビジネスで活かすには2級以上を持っていることが望ましいです。
ビジネス文書検定
ビジネス文書検定は、事務業務で必須となる文書作成能力を証明する資格です。
ビジネス用語や専門用語を正しく使うことができ、敬語やビジネスマナーを理解して文書をつくれることをアピールできます。
1級～3級までの階級に分かれていますが、就職や転職でスキルとしてアピールするには2級以上を持っていることが望ましいでしょう。
事務転職におすすめの転職サイト・エージェント3選
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パソナキャリアは女性活躍推進コンサルティングチームを用意している等、女性の転職に力を入れているのが特徴です。
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事務経験者の転職に関するQ＆A
事務経験者の転職に関するよくある質問に回答していきます。
- 実務経験1年ですが、実務経験2年以上と書いてある求人に応募できますか？
- 実務経験1年未満でも転職で事務経験者を名乗れますか？
実務経験1年ですが、実務経験2年以上と書いてある求人に応募できますか？
応募すること自体は可能です。
しかし、応募者の実務経験が指定した年数以下だと確認された時点で、選考から除外されてしまうことも多いです。
ただし、PCスキルにかなりの自信がある、事務業務に役立つ資格を複数持っている等、企業にとって特に魅力的なアピールポイントを提示できる場合には、応募書類が採用担当の目に留まる可能性も0ではありません。
理想的な求人でどうしても諦めきれない！ということなら、後悔が残らないよう応募してしまってもいいかもしれません。
実務経験1年未満でも転職で事務経験者を名乗れますか？
実務経験1年未満でも経験があることに変わりはありませんので、転職で事務経験者を名乗ることができます。
ただし、「実務経験数か月」というと、逆に面接官に不信感を与えてしまう可能性もあるので注意しましょう。
「仕事が長続きしない人なのかな」
「内定を出してもまたすぐに辞められてしまうのでは？」
このようにネガティブな印象を持たれてしまうケースがあるため、あまりに実務経験が短い場合、経験者と名乗ることはおすすめしません。
事務転職でいう経験者に定義はないが実務経験1年以上が望ましい
転職の際に事務経験者と言えるのはどこからなのか、そして企業が事務経験者に求めるスキルや、あると有利な資格について解説してきました。
事務転職でいう経験者に明確な定義はありませんが、実務を経験した期間が短すぎると逆にネガティブな印象を与えてしまうことがあります。
そのことを踏まえると、経験者を名乗るには実務経験1年以上からが望ましいと言えるでしょう。
しかし、事務職として即戦力級の実力をアピールできれば、実務経験1年未満であっても大きなデメリットにはなりません。
実務の経験期間に不安がある方は、事務業務に役立つ資格を取得するなどしてアピールポイントを増やしてカバーするのがおすすめですよ。
またご紹介したような、求人企業との連携が強い転職エージェントも上手く活用して、有利に転職活動を進めていただきたいと思います。
